本ブログの管理人は、外資系 IT 企業に 10 年以上勤務しております。その経験をもとに、入りやすい外資系企業の見つけ方と、入社の可能性を高める方法を紹介します。
「外資系企業への就職が難しそう」、「自分でも外資系に入れるのかな？」といった方々のお役に立てればと思います。
入りやすい外資系企業とは？そのような企業はあるのか？
結論としては、入りやすい外資系企業はあると思います！
管理人が考える入りやすい外資系企業は、ずばり、認知度が低い企業です。
認知度が低い企業は、日系・外資問わず、人目につかないため、そもそも求人に対して応募者の絶対数が少ない状態です。つまり、求職者にとって人気がない、ということです。
日本法人が設立される前に、企業名が知れ渡っている、企業ブランドが確立されていることもあります。Spotify のように、何らかのメディアで取り上げられる企業が日本に進出してくるパターンですね。
ただし、外資系であってもメディアではほとんど取り上げられない企業は多くあります。特に、BtoB のソリューション提供を行っている企業は、認知度が低いことが多くあると思います。理由はさておき、日本で広く認知されていない外資系企業は、「よくわからない」、「就職して大丈夫なのか」、「胡散臭い」などの印象を持たれる可能性があります。実際、私自身、外資系企業に転職する際には、漠然とした不安を抱いていました。未知のものに対して不安感を抱くのは、至極当然のことでもあります。
では、認知度の低い外資系は、どのように採用活動をしているのでしょうか？次のようなパターンがあります。
日本で外資系企業での勤務経験者を採用する
これまでに外資系企業での勤務のある求職者であれば、日本支社での働き方をイメージしてもらいやすいと考えられます。企業、求職者の双方にとって採用活動がスムーズに進むことが多いでため、外資系企業の勤務経験者にアプローチすることがあります。
給与を高めに設定して採用する
日系企業と比較して、外資系企業は給与が高めに設定されていることが多いです。これは、企業規模の大小にかかわらず当てはまることが多いです。
認知度の低い外資系となると、ただでさえ求職者が集まりませんので、給与水準を高くすることでスキルの高い求職者を引き付けようとしています。
求めるスキルよりも低そうな方を採用する
給与は高めに設定しているものの、そもそも求職者に振り向いてもらえない企業が多いです。このような企業は、コア業務を遂行してくれそうな方であれば、本来求めているスキルセットに満たない人材であっても採用に踏み切ることが多いです。
外資系企業への転職可能性を高める方法
では、ここから、外資帰依企業への転職可能性を高める方法を見ていきましょう。
まずは応募してみる
身もふたもないようなことを最初に言ってしまいますが・・・外資系企業は、意外と敬遠されているように感じます。採用条件に完全に合致していなくても、採用されることはあります。臆することなく、まずは応募してみましょう。意外と採用されるかもしれません。
業務に即した英語を伸ばしておく
日系・外資系にかかわらず、即戦力が求められます。そして、外資系企業における即戦力の一構成要素として、「英語」が含まれます。ビジネス英語としては TOEIC がよく知られていますが、職種によってコミュニケーションのスタイル、文脈はバラバラです。TOEIC は万人に向けた特効薬には成りえません。
TOEIC にこだわるのではなく、業務でプレゼンテーションをするための英語、英文で製品仕様を説明するための英語、海外クライアントとの折衝をやりきるための英語、のように、TOEIC よりもより具体的に業務のシーンを想像した上で英語学習に取り組みましょう。
ちなみに、私は採用活動時に TOEIC のスコアは重視していません。TOEIC 900 超えていても、業務で英語が使えない人はゴロゴロいますので・・・。業務で使うであろうウェブサービスや論文などを英語で読み通せるなどの英語力は、面接でもアピールポイントが高いです。
業務に直結するスキルを伸ばしておく
外資系企業では、日系企業でいうところの「総合職」は存在しません。各人が何らかの専門職として勤務しています。外資系企業に転職するには、専門職としてのスキルを磨いておきましょう。英語は外資系企業に転職後にも習得なため多めに見てもらえることもありますが、業務におけるスキルがなければ外資系企業では採用される可能性は低くなります。日系企業での昇進パスにとらわれず、労働市場で生き抜くためのスキル磨きを行うことで、外資系企業への転職も開けてきます。
おわりに
いかがでしたでしょうか？あまり見当たらしい情報はなかったかもしれませんが、認知度の低い外資系企業は、狙い目かと思います。外資系企業で働いてみたいな～と考えている方は、まずは認知度の低い外資系企業から挑戦してみてはいかがでしょうか。